ブリヂストン、受電コイルをタイヤ内側に配置した「第3世代走行中ワイヤレス給電IWM」を開発

 ブリヂストンは、東京大学大学院新領域創成科学研究科 藤本研究室、日本精工(NSK)、ローム、東洋電機製造と共同で、第2世代ワイヤレスIWMを発展させた「第3世代走行中ワイヤレス給電IWM」を開発していることを発表した。

 第3世代走行中ワイヤレス給電IWMは、道路からインホイールモータ(IWM)に直接給電できる。タイヤの内側に電気自動車(EV)に必要な受電から駆動までのすべての機能を配置し、走行中ワイヤレス給電性能、モータ性能、車両への搭載性を大幅に改善する。

 ブリヂストンは、有機材料の知見やタイヤ開発の技術を活かして給電を阻害しないタイヤを開発している。このタイヤにより、受電コイルをタイヤの内側へ配置することを可能とし、送電コイルと受電コイルの間への異物の侵入をタイヤでガードできる。これにより、金属異物が給電中に混入した際、送電停止となるリスクが大幅に低減される。

 走行中ワイヤレス給電IWMは、制御手法、機械部品、タイヤとホイールの構造や材料・磁性材料、パワーエレクトロニクス、半導体パワーデバイスなど様々な技術を結集して開発しており、東京大学を中心に多くの企業と連携しながらオープンイノベーションを推進している。

 プロジェクトに関わる基本特許をオープン化することについては、東京大学、ブリヂストン、NSK、東洋電機製造が合意。様々な企業が参画しやすいように、権利化された技術をプロジェクトの知財運営委員会で承認された企業・団体が無償で使用できる仕組みを整備し、オープンイノベーションによって研究開発を促進する。

 車両の電動化(EV化)の開発・普及を世界中の自動車メーカーが推進しているが、大量のバッテリーを生産するための資源の枯渇が懸念されていることから、より少ないバッテリー搭載量でEVの航続距離を確保可能にする走行中ワイヤレス給電IWMの技術開発を行っていく。今後、2022年までにタイヤを含めた車両での評価を行い、2025年の実証実験フェーズへの移行を目指す。

 

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